2016年9月30日号（豊洲問題の特集号）
2016.10.18
ＨＡＬ通信★［建設マネジメント情報マガジン］2016年9月30日号
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発行日：2016年10月1日（土）
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2016年9月30日号の目次
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★豊洲問題：時計を戻して事実を確認しよう！
★豊洲問題：地下空洞が造られた経緯は？
★豊洲問題：どうしてこのような事態になったのか？
☆豊洲問題：小池知事は、どう収束させる腹なのか？
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こんにちは、安中眞介です。
今号は、特別に豊洲問題の特集号とします。
再召集された「専門家会議」ですが、予想通り9/26の発表は「現状追認で安全性は問題なし」の内容でした。
また、9/29の記者会見で小池都知事は、盛り土から空洞への設計変更について、「誰が、いつ指示したかを徹底調査したが、結果は不明で終わった」と述べました。
しかし、これで豊洲への移転がすんなり決まるとはいかないでしょう。
都知事もさかんに言及していたように「都民の納得」が得られるかどうかが、まさに不明だからです。
この問題は、東京都のみならず、日本に未だに深く残る旧（ふる）い体質が作り出した膿（うみ）が表面に出てきたもののひとつなのです。
抜本的な手術をするのか否か、小池都知事の手腕が問われていることに論点が移っています。
では、問題を整理しながら解説を行っていきます。
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┃★豊洲問題：時計を戻して事実を確認しよう！ ┃
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豊洲市場の建物の下に広がる地下空間。
まずは、時計の針を30年前に戻し、時系列に「明確な事実」と認識されている事柄を追ってみることにします。
事実をなぞるだけですから、ご存知の方は読み飛ばしていただいて結構です。
現在の築地市場は1935年に開設されましたが、50年が過ぎた頃から建物の劣化が進み、破損やアスベストの問題が浮上してきました。
時はバブルの真っ最中で、市場の取扱い量は急増し、この増加に施設が耐えられなくなってきており、駐車場や荷さばきスペースも大幅に不足していました。
「このままではいけない」ということで関係者の意見は一致していましたが、移転か建て替えかで議論は紛糾を続けました。
1988年、最終的に建て替え案の「築地再開発基本計画」が策定され、その後一部工事も始まりましたが、1996年に工事は突如中断されました。
「建て替えは、新しい施設の建設中の代替施設が必要なことや引越しが2度になることで、手間も費用もかかる」との意見が出て、移転案が並列で議論されることになったのです。
その前年の1995年、青島幸男氏が都知事になり、開催が決まっていた都市博を中止しました。
湾岸開発に8兆円もの巨費をつぎ込んでいた都庁幹部は、この中止決定に真っ青になりました。
そこで、宙に浮いてしまった会場予定地の臨海地区の新たな活性化のために、臨海副都心に築地市場を移転しようという案が持ち上がったのです。
結局、この案は流れましたが、この時から移転案が息を吹き返したようです。
このあたりの経緯は闇の中ですが、そこには都政と大手ゼネコンとの深い関係が横たわっていました。
ゼネコンのごり押しはなかったと言えますが、実際の施工力および積算力を持つゼネコンの協力なくして巨大プロジェクトの策定や予算額を決めることなど出来ないという現実があります。
当時、建設産業の最前線で仕事をしていた自分の経験から、このことは断言できます。
施工する側からすると、建て替えより新築移転のほうが良いに決まっています。
誰から指示されるわけではないのですが、設計に参加したゼネコンの技術者たちには「移転案のほうが有利になるように・・」という心理が働きます。
それが会社の思惑とも都庁や都議会の思惑とも一致していたのは当然です。
「あうんの呼吸」というか「空気を読む」というか、指示者はいないのですが、方向はそうして決まっていくのが日本式なのです。
ところが、問題は移転先です。
23ha（ヘクタール）の築地市場の移転となると、それ以上のまとまった土地が必要です。
それが、なかなか見つかりませんでした。
1999年、都知事が石原慎太郎氏に代わった時、圏央道が整備される多摩地区にしようという案が挙がりましたが、結局これもボツとなり、また振り出しとなりました。
こうした紆余曲折の中、築地の近くで、まとまった土地があるという話が浮上しました。
これが東京ガスの工場跡地でした。
しかし、ガス工場の跡地ということで、最初から土壌汚染の問題がありました。
実際、東京都が2007年に発表した「専門家会議の調査結果」では、「基準値の4万3000倍のベンゼン」とか「860倍のシアン化合物」が測定されたことが明記されていました。
この土壌汚染対策に対し、2008年7月、専門家会議は「敷地全体を2ｍ掘り下げて汚染されていない土壌と入れ替え、さらに2.5ｍ盛り土をする」とする案を提言しました。
しかし、この専門家会議が出来るはるか以前の1999年11月に、突如、石原都知事は移転案を決定してしまいます。
都知事就任から半年という早業です。
しかも、移転先の広さは「40haは必要」という内容で、豊洲の広さとぴったり一致です。
この突然の決定の背景には某大手ゼネコンとの密約があったと業界筋ではうわさが流れていますが、裏付けは取れてはいません。
だが、この時期、石原氏には国政トップへの野望があったと言われていましたので、あながち“うそ”と言い切れない部分があります。
移転案決定の2年後、2001年12月に、早くも東京都は東京ガスと土地の売買基本契約を締結しました。
この時、東京ガスは都に対し「土壌汚染問題あり」と事前通告しています。
それでも、土地代金は1,859億円と巨額でした。
1平方メートル当たり46万4750円ですから、高濃度に汚染された土地の価格としては、破格の高値といえます。
誰がこの価格を決定したかは分かりませんが、豊洲移転は一気に既成事実化していきます。
だが、豊洲の土壌汚染は公然の事実で、これにふたをするわけにはいきません。
それで専門家会議を立ち上げ、「4.5ｍの盛り土」で汚染を除去できるという提言をまとめ上げ、石原都政の最後4期目の2011年に、豊洲に移転することが正式に決まりました。
その後、粛々と工事は進められ、施設は完成し、移転直前までいったわけです。
しかし、思いもかけぬ小池知事の誕生で移転が延期され、さらに、汚染対策の切り札とされていた盛り土が施工されていないという事実が発覚して、今日の騒ぎになっているわけです。
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┃★豊洲問題：地下空洞が造られた経緯は？ ┃
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東京都は、2011年3月に東京ガスとの売買基本契約に則り、1,859億円の支払いを決済しましたが、
東京ガスは、土壌汚染対策費として自社で積算していた100億円に追加として78億円、計178億円を東京都に支払っています。
ところが、2009年2月に、東京都は586億円という土壌汚染対策費を計算していたのですが、東京ガスからは178億円しかもらわなかったのです。
（土壌対策費は、最終的に850億円に膨れ上がっていますから、おかしな話です）
さて、問題の盛り土が空洞になった経緯ですが、日建設計に基本設計を発注した2011年3月の段階までは盛り土の方針は守られていたようです。
実際、この時、日建設計に発注された基本設計の方針には、地下空間を利用する案は示されておらず、盛り土を前提にした「高床式」の建物とする案が軸となっています。
しかし、同年6月に、日建設計は「盛り土なし空洞方式」の基本設計図書を都に提出しています。
これだけの基本設計がわずか3ヶ月で完成です。
しかも、重大事項であったはずの盛り土方針は無視され、青果や水産卸売場、水産仲卸売場など5施設の地下に空間を設置した設計書になったわけです。
こんな離れ業を超短期で設計会社だけで出来るはずはありません。
実際の設計を東京都や日建設計の裏で行っていたのは、大手ゼネコンです。
もちろん、大手ゼネコンが勝手にやったわけではなく、日建設計は承知の上で、東京都にも担当責任者がいて了承したはずです。
基本設計終了の2ヵ月後の同年8月には、土壌汚染対策工事を請け負ったゼネコン3社（鹿島、清水、大成）が主導する３ＪＶが施工契約を結びました。
それも、当初予算を大幅に上回る金額でです。
このような短期間で、こんな大型工事の契約がどんどん進んでしまっている経緯から見て、最初から大手ゼネコンが裏で深く協力していたことは明らかです。
私自身、建設会社の技術者だった頃、こうした裏設計に深く関わっていましたので、豊洲もまったく同じ図式だと確信しています。
それで盛り土が空洞になったことですが、技術的には「当たり前」のことです。
当初、東京都は「地下配管のメンテナンスのため空洞にした」と言っていましたが、それは本当でしょう。
さらに、「地下空間は、将来新たな汚染が確認された場合を想定した『モニタリング用の空間』で、設計の過程で造る方針が決まっていた」と言い出しましたが、それも本当でしょう。
どれも、技術的には当然の変更だからです。
担当幹部である歴代の中央卸売市場長が都の聞き取りに対し「地下空間の話は知らなかった」と話し、変更を決めた責任者や時期を特定できていないようですが、市場長にそこまでの技術的知見を求めるのは無理だと思います。
2009年7月～2011年7月に市場長を務められた岡田至氏が新聞などの取材で、「建物下に盛り土をしないことを記載した土壌改良工事の関連書類に決裁の押印をした」と証言されましたが、この時にも部下からは「盛り土がないことを説明されなかった」と発言されています。
つまり、「盛り土をせずに空洞にするという決裁に押印はしたが、内容はよくわからなかった」ということなのです。
おそらく、この書類の決裁印を押す欄はいくつもあり、市場長だけでなく、相当数の幹部そして都知事の欄もあったと思われます。
当時の都知事である石原氏は「私もだまされた」と記者団に発言しましたが、たとえ、「部下にだまされた」としても、組織のトップとしての責任は免れません。
被害者面はおかしいです。
民間企業で不祥事を起こした会社の元社長が同じことを発言したらどうでしょうか。
訴訟を起こされますよ。
この石原氏の発言は、道義的な面以上に性質が悪いものと思います。
本人が自覚していたか否かは別として、空洞案に都知事の署名がある書類（先の書類かどうかは不明）が見つかっているのです。
空洞案は、間違いなく石原氏が承認（もしくは指示）したのです。
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┃★豊洲問題：どうしてこのような事態になったのか？ ┃
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豊洲問題の担当部局の複数の幹部が、部内の連携が不足していたと証言しています。
しかも関連の各部署が築地市場と新宿の都庁本庁舎に分かれて設置されたため、「双方の距離感」が一因となり、盛り土変更の情報が共有されなかったとも指摘されています。
技術系の幹部は「技術系職員の間では建物下に空洞があるのは共通認識だった」と発言していますが、実際に技術系以外の職員には伝わっていなかったのだと思います。
これが第一の要因です。
小池都知事は、9/29の記者会見で、繰り返し、「情報共有について組織的に大きな欠陥があった」と指摘していました。
そうした組織的欠陥以外に、都庁の職員全体に驕りと緩みがあったことも大きいです。
そのような体質に染まった職員は、移転反対が多い仲卸業者からの意見は「反対派」として聞く耳を持たず、豊洲新市場の建設計画から排除したのです。
これが、第2の要因です。
費用が膨れ上がった問題は、土地の取得価格も含めて、政財官の癒着の見本のようなものです。
予定価格628億円で行われた建設工事の第1回の入札が全員辞退で流れ、400億円近く上乗せした1035億円での再入札で、3工区すべてが99.79～99.96％で予定通りのゼネコンＪＶが落札と、絵に描いたような談合の世界の落札です。
盛り土案が空洞案になったことは、施工者が実際の設計をやっていれば当然に出てくる案です。
大幅なコストダウンになることは確実ですから。
膨大な金額に上った設計費用の回収や、施工中に出てくる諸問題や発注者からの無理難題にも答えていくための費用など、受注したゼネコンには相当の防衛策が必要となります。
上乗せした400億円の金額を計算したのも落札したゼネコンです。
この金額は、上記の設計費用やリスク対処費用を積み上げた金額のはずです。
かつての私も、似たような積み上げ計算をしていましたから。
公共建設市場で広く行われている、こうした「裏設計」が第3の要因で、一番根が深い問題です。
そして、それは「設計」や「ノウハウ」の価値を未だに低く見ている日本国民の意識の未熟さの結果なのです。
「都が悪い、ゼネコンが悪い」では解決しない日本の「民度の低さ」の問題なのです。
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┃☆豊洲問題：小池知事は、どう収束させる腹なのか？ ┃
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小池都知事は、そもそも移転延期を決めたとき、その理由に安全性を挙げ、「地下水モニタリングの最後の結果が公表される前に移転が予定されていることが問題。東京を代表する市場ですから食の安全は重要です」と発言しています。
この安全性の問題は、原発問題と酷似しています。
いくら安全だと言っても、原発反対派は納得しません。
「100％の安全はあり得ないのです」と言っても、納得しません。
原発を日本から無くさない限り、どんな対策も説明も反対派には無意味なのです。
技術的な観点から見れば、豊洲新市場の安全性は、今のままでも問題ありません。
今回、東京都が「新たな調査で環境基準を上回ったことを隠していた」と報道され、さらなる不信感が広がっていますが、発表が遅れた東京都の姿勢は問題ですが、数値自体は騒ぐに値しない数値です。
今回、環境基準値を上回った地点は、建物・地下ピットの下ではなく建物外の「盛土」の下であり、「環境基準」をわずかに上回るベンゼンなどが検出された程度のことです。
しかも、もともと目指していた汚染対策は、「有害物質の排出は環境基準値の10倍以下に押さえる＋地下水管理システムを整備＋盛土」となっていて、専門家会議はそれで「安全」と結論していたのです。
つまり、今回の調査結果は、なんら問題がないことを証明しているわけです。
それなのに公表を遅らせたことで、いらぬ疑惑を読んでしまったわけです。
最初に空洞に溜まった水を検査した共産党都議団が、「ヒ素が環境基準値の4割検出された」という
悪意を持った発表の仕方を行い、新聞やTVも同様な言い方を垂れ流しました。
環境基準とは飲用可能基準ですから、その40％ならば、素人には「この水は飲むことが出来ます」というべきなのです。
共産党や平和団体などが好んで使う「危険をあおる言い方」に報道機関が同調してしまった末の騒ぎです。
ベンゼンなどの危険性についても同様ですが、大事なことは今後も周辺の空気を含めて測定・監視し続けることなのです。
では、「地下空間」の危険性はどうなのでしょうか。
建築に携わった経験がある方なら「地下にピットとしての空間を設ける建物」は一般的だと分かっています。
建物使用後のメンテを考えれば当然すぎることで、当初の「地下は全部土で埋まっている」との報道のほうに違和感を覚えていました。
「耐震性を下げる」との指摘には、もう「ナンセンス」と言うしかありませんね。
土に耐震性を持たせる設計なんて皆無といってよいでしょう。
建築の構造体だけで耐震性は十分に備わっていると思います。
実際、再結成された「専門家会議」の平田健正座長は9月24日のぶらさがり会見で、早々と結論を延べています。
「4.5ｍの盛り土に戻すことは出来ない。今の状態で監視していけば良い。たまり水の検査結果からも安全性については問題ない」
さらに「10月中旬から稼動するという地下水の排水システムを動かせば、水は減っていく」と延べ、「今後は、地下ピットへの立ち入り、水の採取もご遠慮いただきたい」と付け加えた。
第三者による追跡は拒否するとの宣言である。
上から目線のような言い方ですが、要は共産党のような悪意を持った調査・発表をされると風評被害が広まるだけで「百害あって一利なし」と言いたかったのだと思います。
まさに、ここに真の問題があり、そして、この問題は専門家会議の手に負える問題ではありません。
ある識者が述べた言葉がすべてを表しています。
「安全なのに、安全と理解してもらえない。ただ、なぜそうなったのかが問題です。それは、都がこれまで正しい情報を正直に、オープンに伝えなかったために、信用されていないからでしょう」
豊洲も、科学的に安全を説明できたとしても、説明を聞く人の感情に左右される「安心」を勝ち取ることはできないでしょう。
だから、「原発問題と同じ」と述べたのです。
小池都知事の側近からは「築地市場移転に戻す白紙撤回案も」という声が漏れてきます。
小池氏は、記者会見で「小池都政では『既定路線でしょ』『一度作ってしまったのだから何も考えなくてよい』という考え方はとりません。情報公開をして都民の利益を第一に、特には政策の変更もして都政運営をする」と述べています。
小池氏は、先に述べた東京都（日本全体とも言えますが）に深く根を下ろしている巨大利権にメスを入れる腹を固めているのでしょうか。
80％の支持率という高さは、「その決意がある」との都民の期待の高さを表しています。
当然、都議会や都の役人は、自分たちの権益が犯されるので、激しく抵抗するでしょう。
小池氏に、そこを突破する力と戦略はあるのでしょうか。
日本には、このような膿がたくさん残っています。
しかも、この膿を食い物にしているのは与党だけではありません。
実は、共産党や民進党など野党のほうがひどいとも言えます。
そして、この構造が日本の経済再生の大きな足かせになっているのです。
小池さんの大手術が成功して、安倍さんが第2弾アベノミクスとして国の膿の手術に取り組めば、日本の未来は明るくなるかも（？）しれませんが・・。
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＜編集後記＞
今号は、豊洲問題の特集号としました。
そのくらい、この問題はこれまでの日本を象徴する出来事であり、この解決の仕方がこの先の日本に大きな影響をもたらすと考えています。
小池さんは政治生命どころか、本当に命をかけなければ真の改革は出来ないでしょう。
都民が最後まで「改革に踏み切る」小池さんを支持していくなら、「あるいは・・」と思いますが、小池さんが妥協策を取ったなら一気に支持を失い、任期まで持たない可能性もあります。
安倍首相が小池さんを支持し、それを第2弾アベノミクスの起爆剤とするなら面白いのですが、さて、どうでしょうか。
岡目八目で見ていくとします。
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